JOB型雇用と秘書教育のあり方

国内企業においても、ようやく「メンバーシップ型」雇用から、「ジョブ型」雇用へとシフトする企業が増えています。

「ジョブ型」雇用とは、まさに「仕事ありき」で、ジョブ(仕事)に最適な人材を登用し、雇用することをいいます。

ところが、秘書は業務の性質上、どうしてもその内容が曖昧になりやすい傾向があります。

特に邦人企業は外資系に比べると、業務内容をきっちりと「Job Description(職務記述書)」に記載することが難しく、そのことが「ジョブ型」雇用への転換を難しくしているという側面もあるようです。

とはいえ、「ジョブ型」雇用が進めば、より「専門性が高い秘書」や、直接ボスの業務を補佐する「直接補佐型秘書」のようなプロフェッショナルな秘書以外は、淘汰される可能性が高くなります。

そこで課題となるのが、秘書教育のあり方です。

ご承知の通り、秘書検定などの接遇中心の教育は、一定のビジネスマナーやスキルを習得しているという目安とはなっても、到底プロフェッショナルな秘書の育成は困難です。

「そもそも、秘書は何のために存在するのか」

「補佐(サポート)するためには、どのような能力が必要なのか」

時代が変われば、秘書のあり方も進化すべきであり、秘書教育も昭和からの脱却が不可欠です。

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