国内企業においても、ようやく「メンバーシップ型」雇用から、「ジョブ型」雇用へとシフトする企業が増えています。
「ジョブ型」雇用とは、まさに「仕事ありき」で、ジョブ（仕事）に最適な人材を登用し、雇用することをいいます。
ところが、秘書は業務の性質上、どうしてもその内容が曖昧になりやすい傾向があります。
特に邦人企業は外資系に比べると、業務内容をきっちりと「Job Description（職務記述書）」に明文化することが難しく、そのことが「ジョブ型」雇用への転換を難しくしているという側面もあるようです。
とはいえ、「ジョブ型」雇用が進めば、より「専門性が高い秘書」や、直接ボスの業務を補佐する「直接補佐型秘書」のようなプロフェッショナルな秘書以外は、淘汰される可能性が高くなります。
そこで課題となるのが、秘書教育のあり方です。
ご承知の通り、秘書検定などの接遇中心の教育は、一定のビジネスマナーやスキルを習得しているという目安とはなっても、到底プロフェッショナルな秘書の育成は困難です。
「そもそも、秘書は何のために存在するのか」
「補佐（サポート）するためには、どのような能力が必要なのか」
時代が変われば、秘書のあり方も進化すべきであり、秘書教育も昭和からの脱却が不可欠です。