管理職は、仕事をする上で2つのミッションがあります。そのひとつは「業務上の目標の達成」もうひとつは、「人材の育成」です。

ところが、現在 多くの企業や組織では、人を育てることが管理職のミッションであることを認識し、取り組んでいる管理職は非常に少ないのが現実のようです。

このような現実を引き起こしている原因の一つとして、多くの企業や組織では、業務上の目標が達成した場合は評価されるのに対し、自分の部下に関する人材育成の取り組みや成果については、評価の対象にならない場合が多いことがあげられます。

しかし、企業や組織において人材育成は、企業利益の確保だけでなく、企業の存続に関わる重大な問題です。

そこで、人材育成を絵に描いた餅で終わらせないためには、管理職の重大なミッションである人材育成を管理職の努力目標ではなく、管理職の「評価項目」に加えることが有効であると考えます。

このことは、以前から、銀行や行政機関での管理職研修の際にもご提案し続けていることですが、大事なことは、企業や組織における人材育成が、宙に浮いた業務とならないよう責任の所在を明確にすることです。