「Pro-Secとは」と同様、お尋ねが多いのが「直接補佐型秘書とは」という質問です。
そこで「直接補佐型秘書」の前に、まず、国内における日本企業の「秘書の形態」と「職域による専門分化」についてご紹介します。
まず、日本国内における秘書は、「グループ秘書」や「個人付き秘書」「兼務秘書」のいずれかの形態で区分されます。
職域の専門分化を表す指標としては、「間接補佐型秘書」か「直接補佐型秘書」のいずれかに分類されます。
まず、「間接補佐型秘書」とは、担当する役員の本来の業務には直接関わらず、主に接遇やスケジュール調整などを主な業務とし、間接的に役員を補佐する場合が多いとされています。
それに対して「直接補佐型秘書」は、間接的な業務に留まらず、情報や人脈を駆使しての交渉や折衝、特命事項の遂行というような、担当役員の本来の業務に深くコミットして直接的な補佐を行うため、「個人付き秘書」であることが一般的です。
さらに、国会議員の秘書である公設秘書や企業における秘書部長のように、一定の立場と権限をもつ「管理職」が個人付き秘書としてその任にあたる場合は、役員のサポートというよりは ブレイン（参謀）という意味合いが強くなります。
ただし、「個人付き秘書」であっても、日本企業においては、重要な業務や対外的な業務は男性秘書が担当することが多いため、実質的に女性秘書は、間接補佐型秘書という場合が多いようです。
このように、秘書といっても、その形態や職域による専門分化は実にさまざまであり、秘書といっても十人十色だといえます。